1. トップ
  2. 採用情報
  3. データで見るJR東日本ステーションサービス

データで見る
JR東日本ステーションサービス

JR東日本ステーションサービスの役割

JR東日本グループはさまざまな業種・業態のグループ各社がそれぞれの役割と使命をもって人々の生活を支えています。

その中でも、私たちJR東日本ステーションサービスは、多くのお客さまがご利用になるJR東日本の鉄道事業の要の1つである駅の運営を担っています。

JR東日本ステーションサービスの役割

当社が運営する駅数の推移

2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
0 0 0 0 0 0 0 0
2013年度 2014年度 2015年度
0 0 0
2016年度 2017年度 2018年度
0 0 0
2019年度 2020年度
0 0

JR東日本ステーションサービスが
運営する7エリア

JESS7エリア

私たちは首都圏を中心に、7つのエリアを設けて駅を運営しています。

それぞれの地域には特色があり、また駅ごとにもさまざまな特色があります。

また地域や駅の特色を活かした駅運営ができるよう、各エリアに支店を設け、エリアごとにきめ細かな運営を行っています。

JR東日本ステーションサービスが
大切にしていること

全社員でめざす「3つの駅づくり」

3つの駅づくり

それは、私たちの企業理念で掲げている「3つの駅づくり」です。
「お客さまにやさしい駅」「安全で安心してご利用いただける駅」「地域の皆さまに愛される駅」
これらの想いを社員一人ひとりが大切にすることで、お客さまから愛される駅をめざし、地域とグループの発展に貢献していきます。

JR東日本ステーションサービスを
支える5つの柱

私たちの仕事はお客さまが安全・快適に駅をご利用いただけるように日々努力し、魅力ある駅づくりをめざしていくこと。

そのためには駅業務を担う駅係員の存在はもちろん、駅では見ることのない、さまざまな部署で働く社員の存在もあります。

それぞれの社員が自分の果たすべき役割をもち、それら全てが互いに関わりあうことで、日々の暮らしにかかせない「駅」を支えています。

駅

きっぷの精算やご案内、みどりの窓口でのきっぷや定期券の発売・払い戻しはもちろん、お身体の不自由なお客さまへのサポートやお忘れ物対応など、社員が一人ひとりのお客さまに寄り添ったサービスを心がけて業務にあたっています。

支店

支店

支店管内の駅社員が円滑に仕事に取り組めるよう定期的に駅を巡回し、駅や本社との連携を図りながら、お客さまに快適に駅をご利用いただけるよう駅をサポートしています。

本社

本社

駅業務品質の向上及び経営、人材、財務等に関する戦略を立て、当社で働く社員をサポートしています。

営業研修センター

営業研修センター

当社社員だけでなく、JR東日本社員やグループ会社社員も対象とする研修業務を担当。2017年度から2020年度の4年間で、延べ9000人を超える社員に対して営業知識や販売機器類に関する教育を行い、駅業務のプロフェッショナルの育成に貢献しています。

運輸収入センター

運輸収入センター

JR東日本全駅の乗車券類の収入管理や他社線にまたがるきっぷ類の会社間清算などを行い、JR東日本の鉄道営業収入を確定させる業務を担っています。

JR東日本ステーションサービスって
どんな会社?

  • 全社員数 (2021年9月1日現在)

    0

    当社では、正社員だけでなく、JR東日本からの出向社員やJR東日本を定年等で退職した社員も働いています。これらのベテラン社員から、正社員への駅業務の技術継承も着実に進めています。(正社員数:1,552名)

  • 正社員の平均年齢 (2021年9月1日現在)

    0

    当社は2013年に設立された若い会社のため、正社員の平均年齢も若いです。どの部署においても若手社員の活躍できる機会は多様にあり、新しいことにどんどん挑戦できる風通しのよい職場環境です。(全社員の平均年齢:45.1歳)

  • 正社員の男女比 (2021年9月1日現在)

    男性0
        女性0

    当社では、管理者に女性を起用するなど、女性の活躍の場も年々増えています。近年の新卒採用数における男女比率はほぼ同じです。(2021年4月入社新卒等採用実績:男性93名、女性103名)

  • 運営駅数 (2020年3月31日現在)

    0

    設立当初の148駅から運営駅数は年々増加しています。駅全体を当社で運営している駅もあれば、一部の改札やみどりの窓口のみを運営している駅もあります。

  • 有給休暇平均取得日数 (2020年度実績)

    0

    在籍年数によって年間の取得日数は変わりますが(1年目は15日、5年目以降は20日付与)、社員は期日までにほとんどの有給休暇を使っています。

  • 育児休職取得可能期間

    子が0歳に達するまで

    育児・介護休業法では、最長で子が2歳になるまで育児休職の取得が可能ですが、当社の場合は子が3歳になるまで取得可能です。女性だけでなく男性も取得しやすい環境で、仕事と育児の両立をめざすママ・パパ世代を応援する制度が整っています。

S
S